地震大国日本において、自宅の耐震性を正確に知ることは非常に重要です。安全意識が高い方は、自身と家族の命を守るために、地震に対するリスクをどのように抑えるかが日々の大きな関心事となっています。
耐震等級の基本から、自宅の耐震性を確認する方法までをお家まるごと制震シェルターが解説します。地震対策について疑問をお持ちの方は、ぜひ最後までご覧ください。
耐震等級の基本とその意義
耐震等級とは、建物がどれほどの地震に耐えられるかを示す指標です。日本では、耐震性に関する法律や基準が設けられており、その中でも特に重要なのが耐震等級です。
耐震基準は、過去の大規模な地震の教訓をもとに、何度も見直されてきました。特に1981年の改正は大きく、以前に比べて厳格な基準が設けられるようになりました。具体的には、1981年以前の旧耐震基準は、中規模の地震に耐えられるレベルでしたが、新耐震基準では、数百年に一度の大規模な地震で倒壊や崩壊しないレベルに設定されました。
さらに2000年には、1995年の阪神淡路大震災を教訓に、①接合部に金具の取り付け、②偏りのない耐力壁の配置、③地盤に応じた基礎の設計、など、1981年の新耐震基準をより強化するバランスの良い家づくりが義務化されました。新しい建物ではより高い安全性が確保されています。
耐震等級には3つのレベルがあります。
耐震等級1
耐震等級1は、建築基準法による現行の耐震基準に適合している建物です。
耐震等級2
耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の強度を持つ建物です。避難所として利用される学校や病院など、多くの人が集まる場所に求められる基準です。また、長期優良住宅として認定されるためにも、この等級以上が必要です。
耐震等級3
最も高い耐震性を示す耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の強度があります。この等級の建物は、非常に高い安全性が求められる場合に建設されます。また、大地震が発生しても耐えられる耐震機能を持っています。耐震等級3と同様の耐震性として「耐震等級3相当」もあります。
耐震基準の確認方法とは？
自宅がどの耐震基準に適合しているかは、生活の安全に直結する問題です。耐震基準を確認することで地震への対策を講じられます。
建築確認通知書の確認
建築確認通知書は、建物が建築基準に適合していることを証明する重要な書類です。この書類を通じて、自宅が新耐震基準に適合しているかどうかを確認できます。
台帳記載事項証明書の取得
建築確認通知書を紛失してしまった場合は、台帳記載事項証明書を取得する方法もあります。これにより、自宅の耐震基準の適合情報を再確認できます。
建築計画概要書の取得
台帳記載事項証明書の取得と同様、建築確認通知書を紛失してしまった場合は、建築計概要書で確認できます。これは、建物の建築に関する検査履歴が記載されている書類です。
地震に重要な耐震と、耐震を守る｢制震」
今回は、耐震等級の基本とその意義、自宅の耐震基準の確認方法についてご紹介しました。耐震等級は家の安全性を左右する重要な指標であり、地震大国日本においては、これを正しく理解し適切な対策を講じることが求められます。
地震の揺れに耐えるために建物自体を強化する耐震も大切ですが、自宅の耐震性を向上させたい方は、繰り返し起こる地震に備えられる「制震」がおすすめです。
お家まるごと制震シェルターが提供する「ダイナミックファスナー」は既存の筋かい金物の代わりに設置できる制震デバイスで、従来の工法と変わりなく設置でき、筋かいでの耐震性に加え、高い制震効果を発揮します。
地震に強い家づくりにご興味のある方は、ぜひお気軽にご相談ください。