株式会社ACLIVE 家はただの建造物ではなく、住む人にとって安全な隠れ家であり、家族との大切な場所です。そのような価値ある場所が、予測不可能な地震の脅威に対してしっかりと立ち向かうためには、きちんと対策を取ることが重要です。
耐震等級3の強さとは一体どのようなものか。また、私たちが地震に備えて行うべき耐震工事にはどのような注意点があるか。今回は、地震のリスクから家を守るために必要な指針となる、耐震等級3の有用性について詳しく解説します。
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この記事を監修した専門家
西日本工業大学 デザイン学部建築学科
古田 智基
愛知県名古屋市出身。子供時代は活発に過ごし、大学では日本は有数な地震国であることから耐震工学を専攻。二十数年の企業経験を積み、西日本工業大学の教員に至る。
そもそも耐震等級とは？耐震等級3はどれくらい強いの？
耐震等級とは、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に定められた基準の一つです。家屋の耐震性を等級1〜3で評価し、保証しています。
耐震等級と似たような言葉に、耐震基準があります。
耐震基準とは建築基準法に定められた基準であり、住居を建設する際には最低限守るべき基準です。
一方で、耐震等級は耐震性を保証するものではありますが、その取得は任意です。建築確認済証と完了検査済証を提示すれば、耐震等級1級とみなされます。それ以上の階級を望む場合は、審査を受けなくてはなりません。
耐震等級3級は、壁の強度と床の剛性が高められており、耐震等級1の1.5倍の耐震性があります。自然災害発生時の対応拠点となる消防署や警察署には、最大の耐震等級である耐震等級3が求められます。
耐震等級3の家でよくある後悔
消防署や警察署でも採用されるほど耐震性に優れた耐震等級3の認定を受けた家は、地震による倒壊リスクが少なく安心できますが、注意点もあります。
間取りの設計が難しくなる
耐震性を高めるためには、耐久壁を増やしてバランスの良い配置をすることが大切なため、柱のない大きな空間を作りにくくなります。
柱や梁を太くする必要があることから大きな吹き抜けの設置が難しく、窓は小さくしたり減らしたりする必要があるため、部屋全体が暗い雰囲気になってしまう可能性があります。
さらに、本来であれば間取りを自由に設計できる在来工法の木造住宅も、耐震性を高めるために制限が厳しく設けられます。
認定の取得費用が高い
耐震等級3の認定を受けるためには、耐震性能を上げるための工事費に加え、申請費用や検査費用もかさみます。
申請費用と検査費用は10万円から20万円ほど用意が必要となり、耐震性能を上げるための工事費用は100万円から200万円ほど違いが生じる場合があります。
まとめ
耐震性を高め、その品質を保証することはもちろん大切ですが、デザイン性や費用の観点から後悔してしまう場合もあります。
耐震性を備えたうえでお客様の希望に沿った家づくりをするには、株式会社ACLIVEの「お家まるごと制震フィルター」がおすすめです。ご興味のある方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。