制震ダンパーが住宅の資産価値を守る!地震に強い家が選ばれる理由

住宅を購入する際、多くの方が「資産価値」を意識されるのではないでしょうか。将来的な売却や住み替えを視野に入れると、建物の価値がどのように維持されるかは非常に重要なポイントです。地震大国・日本における住宅の資産価値と、地震対策の関係について制震ダンパー「ダイナミックファスナー」を提供するお家まるごと制震シェルター解説します。

この記事を監修した専門家

愛知淑徳大学 建築学部 教授
古田 智基

愛知県名古屋市出身。子供時代は活発に過ごし、大学では日本は有数な地震国であることから耐震工学を専攻。二十数年の企業経験を積み、愛知淑徳大学の教員に至る。

住宅の資産価値は「立地」だけではない

住宅の資産価値といえば、真っ先に「立地」を思い浮かべる方が多いでしょう。駅からの距離、周辺の商業施設、学区の評判など、これらは重要な要素です。しかし近年、住宅の価値を判断する基準は多様化しています。国土交通省が推進する「既存住宅の流通活性化」の流れの中で、建物そのものの性能が資産価値の評価に占める割合は着実に高まっています。

住宅の資産価値に影響する主な要素

  • 立地条件(駅距離・生活利便性・学区など)
  • 建物の性能(断熱・耐震・省エネ性能など)
  • 維持管理の状態(メンテナンス履歴・リフォーム内容)
  • 周辺環境の変化(再開発・インフラ整備など)

特に「建物性能」は、長期優良住宅認定制度やフラット35Sの金利優遇など、行政・金融機関が評価する仕組みと連動しています。地震対策を含む建物性能への投資は、単なる安全への備えを超えて、資産としての住宅を守る意味でも注目されています。

日本では「地震対策」が住宅価値に

日本は世界有数の地震大国です。気象庁のデータによれば、日本で発生するマグニチュード6以上の地震は、世界全体の約2割を占めるとも言われています。大規模地震が起きるたびに、住宅の被害状況が広く報道され、人々の地震対策への意識が高まります。

こうした状況は、住宅市場にも影響を与えています。実際に、地震被害を受けた地域では建物の資産価値が大きく毀損するケースがあります。一方で、地震対策が施された住宅はその後も価値を保ちやすい傾向があると言われています。住宅を「長期にわたる資産」として考えたとき、地震対策の充実は建物の寿命と価値を守るための重要な投資といえます。

繰り返し地震で住宅はダメージを受ける

地震対策を語るうえで見落とされがちなのが、「繰り返しの揺れ」による累積ダメージです。

2016年の熊本地震では、4月14〜15日に前震(震度5〜6)が起こり、16日に本震(最大震度7)が発生しました。さらにその後も余震が続き、震度5弱以上の揺れが1週間で数十回に及びました。熊本地震では前震を耐えたにもかかわらず、本震で倒壊した建物が多数確認されました。繰り返しの揺れによる構造体へのダメージの蓄積が、被害を拡大させた要因のひとつとして専門家が指摘しています。

このような背景から、「1回耐えること」だけでなく、「繰り返しの揺れに対してダメージを最小限に抑える性能」が求められるようになっています。

代表的な地震対策の違い

地震対策には大きく分けて「耐震」「制震」「免震」の3つの対策があります。

耐震

建物の構造そのものを強化し、地震の力に「耐える」設計。日本の建築基準法は耐震設計を前提としており、すべての住宅に義務付けられています。ただし、繰り返しの揺れで構造体が損傷しても、それを軽減する仕組みは持ちません。 

制震

建物内にダンパー(制震装置)を組み込み、地震エネルギーを「吸収」することで揺れを低減する設計。構造体へのダメージを抑えることができるため、繰り返しの地震に対して効果を発揮します。 

免震

建物の基礎部分に免震装置を設置し、地面と建物を「切り離す」設計。非常に高い性能を持ちますが、コストが高く、設置条件(地盤・敷地等)の制約もあります。

住宅レベルで最もバランスの良いアプローチとして近年注目されているのが「耐震+制震」です。耐震の土台の上に制震性能を加えることで、揺れによる構造体へのダメージを大幅に軽減できます。制震ダンパーは建物内部に設置されるため、コストや設置条件の面でも免震より現実的な選択肢です。また、既存住宅へのリフォームとして後付けできる製品も増えており、普及が進んでいます。

制震ダンパーが住宅価値を守る理由

制震ダンパーが住宅の資産価値に貢献する理由は、主に以下の3点に整理できます。

構造体のダメージを最小化する

制震ダンパーは地震エネルギーを吸収することで、柱・梁・接合部などの構造体に加わる力を和らげます。これにより、繰り返しの地震でも建物の構造的健全性が長期間にわたって維持されやすくなります。

修繕・補修コストの抑制

地震後の構造体のひび割れや変形を抑えることができれば、補修・修繕にかかるコストも小さくなります。大きな被害を受けた場合の「建て替え」という最悪のシナリオを回避する可能性が高まります。

「地震に強い家」としての評価

制震装置の設置は、住宅の性能を客観的に示す根拠のひとつになります。将来的な売却や住み替えの際、制震性能を備えた住宅は買い手からの評価が高くなる可能性があります。住宅性能表示制度や長期優良住宅の観点とも連動しており、資産としての訴求力が高まります。

安心して長く住める家が資産価値を守る

住宅の資産価値を守るために、重要なのは「長く安全に住み続けられること」です。地震が起きるたびに「この家は大丈夫だろうか」と不安を感じながら生活することは、住まいの本来の価値とは相反します。一方で、地震対策が施された家に住むことで得られる「安心感」は、住まいの質として非常に大きな意味を持ちます。

お家まるごと制震シェルターが提供する制震ダンパー「ダイナミックファスナー®」は、金属とゴムのハイブリッド構造で、耐震性能を持たせた住宅と組み合わせることで建物の揺れを最大95%軽減でき、くり返しの地震にも強い特長があります。設計図面だけでわかる大規模地震への無料診断なども行っているので、まずはお気軽にご相談ください。

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*兵庫県南部地震 震度7クラスの821ガル 92.2kineの原波で算出