新築を計画するなら知っておきたい最新の耐震基準と安全対策

新築を計画している中で、内装や外装などのデザインだけではなく、耐久性も重視するポイントのひとつです。特に、自分や家族の安全・安心を最優先に考える方にとって、建物の安全性や耐震性は重要な要素です。今回は、耐震基準と耐震基準を満たしたうえでさらに安心して過ごせる新築住宅のポイントを、お家まるごと制震シェルターが解説します。

耐震基準を理解する

耐震基準は、地震による被害を最小限に抑え、人命を守るための建築基準法で定められたものです。この基準は建築技術的な観点から、建物の構造や材料、接合部などの強度を規定しており、地震の揺れに対する建物の耐性を確保することを目的としています。

耐震基準の歴史と変遷

耐震基準は、過去の地震による教訓を踏まえ、変化してきました。1950年(昭和25年)に制定された旧耐震基準は、当時の技術水準に基づいたもので、震度5程度の中規模地震に対応していました。しかし、1978年の宮城県沖地震をはじめとする大規模地震の発生により、旧耐震基準では十分な耐震性を確保できないことが明らかになりました。
そこで、1981年(昭和56年)に新耐震基準が制定され、震度6強～7程度の大地震にも耐えられるように基準が強化されました。

現行の耐震基準の特徴

1995年の阪神淡路大震災を教訓に、2000年(平成12年)に制定された現行耐震基準は、新耐震基準をさらに進化させたもので、より高い安全性を求めた基準になっています。

1:柱・梁・筋交いの接合部の金具設置の義務化
新耐震基準では、筋交いなどが入った耐力壁の量を増加させましたが、それらの接合部が緩いと揺れた時に抜けてしまい十分な体力を発揮できない場合があります。木造住宅の柱のや、筋交いの端部をそれぞれしっかり固定できるよう筋交いのサイズや部位によって固定する金物が指定されました。

2:壁量と配置バランスの厳格化
耐震性の確保には、壁の量と配置バランスが非常に重要です。現行耐震基準では、壁量や配置バランスに関する規定が厳格化され、地震時に建物の倒壊を防ぐための対策が強化されています。

3:地盤調査の義務化
現行耐震基準では地盤調査が事実上の義務化となり、建物の基礎がしっかりと地盤に支えられるように設計されています。

安心できる新築住宅にするためのポイント

現行耐震基準は、高い安全性を確保するために制定されていますが、さらに安心できる新築住宅にするためには、以下のポイントを意識することが重要です。

地盤の選び方

地盤の強さは、地震時の建物の挙動に大きな影響を与えます。地盤が弱いと、地震時に建物が沈下したり、傾いたりする可能性があります。そのため、新築を建てる際には、地盤の強度をしっかりと確認することが重要です。

建物の重量の軽減

建物の重量が重いほど、地震力（地震エネルギー）が大きくなります。そのため、建物の重量を軽減することで、地震力（地震エネルギー）を減らし、地震に強い家づくりを実現できます。重量を軽減するためには、屋根材や外壁材の重量と耐久性のバランスを見定めることがポイントです。

耐力壁や接合部の強化

耐力壁は、地震時の建物の変形や破壊を防ぐために重要な要素です。耐力壁を増やし、その接合部を金具でしっかり固定することで、建物の強度を高め、地震に強い家づくりを実現できます。

耐震性能を守る制震の導入

地震は大きさに関係なく、発生するたびに住宅へダメージを与え、そのダメージは蓄積されていきます。小さな揺れであっても少しずつ影響を与えるので、知らず知らずのうちに住宅の構造自体の耐力が低下してしまいます。制震装置は地震などで発生する揺れ（地震エネルギー）をダンパーが吸収し、構造など耐震性能の損傷や蓄積するダメージ量を減らす効果をもたらします。

より安心できる新築住宅を実現しよう

耐震基準は地震による被害を最小限に抑え、人命を守るための重要な要素であり、新築を建てる際には必ず最新の基準を満たしているかどうかを確認することが重要です。さらに、地盤の選び方、建物の重量の軽減、耐力壁や接合部の強化など、さまざまな工夫を凝らすことで、より安心できる新築住宅を実現できます。

お家まるごと制震シェルターが提供する「ダイナミックファスナー」は既存の筋かい金物の代わりに設置できる制震デバイスで、従来の工法と変わりなく設置でき、筋かいでの耐震性に加え、高い制震効果を発揮します。
地震に強い家づくりにご興味のある方は、ぜひお気軽にご相談ください。
安全で快適な住まいを手に入れるために、地震に強い家づくりを進めていきましょう。