地震に強い家にするには？耐震のメリットとデメリットも解説

安全で快適な家を建てたい方にとって、耐震は大事なポイント。今回の記事では地震に強い家づくりサービスを提供するお家まるごと制震シェルターが、耐震住宅の基本概念や、耐震構造のメリットとデメリットについて解説します。ぜひ参考にしてください。

そもそも耐震住宅とは？

耐震住宅とは、地震の揺れに耐えるために建物自体を強化する住宅のことを指します。1981年に改正された建築基準法によって「新耐震基準」が設けられ、耐震構造を持つ家が耐震住宅として認められるようになりました。

新耐震基準では、震度5程度の地震で構造体に損傷がなく、震度6強から震度7の地震でも倒壊しない強度が求められています。

耐震住宅の評価は、「耐震等級」と呼ばれるもので行われ、建築基準法が定める最低限の耐震性能を満たすのが等級1、それよりも1.25倍強い耐震性能を有するのが等級2、さらに強い耐震性能を持つのが等級3です。これらの等級は、住宅の安全性を高めるための基本的な指標となり、建築時の重要な判断基準の1つです。

耐震等級1でも「3相当」が存在する

耐震等級の中でも最高クラスが「耐震等級3」と紹介しましたが、耐震等級1でも「3相当」という言葉もあります。

耐震等級3を取得するには、住宅性能評価機関への審査と認定が必要となります。認定機関による審査は、申請資料の作成や審査料などで時間と数十万の費用が発生するため、コストの兼ね合いであえて耐震等級3の認定を受けないケースもあります。

耐震等級3を取得するか、3相当にするかは各工務店の考え方の違いもあることを理解し、事前に相談・確認しておきましょう。

耐震のメリットとデメリット

耐震構造を採用することには多くのメリットがありますが、一方でデメリットも存在します。

メリット

耐震等級1への対応は追加コストがかからない

建築基準法では、耐震等級１は最低限必要とされているので、新しく建築される際に耐震等級１の構造にすること自体に追加費用は発生しません。

工期の短縮ができる

地震対策には耐震のほかに「制震」や「免震」がありますが、耐震構造は比較的工期が短く済みます。3つの地震対策の違いは他記事でも解説していますので、ぜひご覧ください。

デメリット

揺れがダイレクトに伝わる

耐震構造は地震に耐えるためのものであり、揺れを抑える設計ではありません。そのため、地震の際には揺れが建物に直接伝わりダメージを受けやすくなります。

二次災害に発展するリスクが高まる

耐震構造は揺れを抑える構造ではないため、マンションなどの上層階において揺れが大きくなりやすいです。それにより建物内の家具が転倒したり、物が壊れて破片でケガをするなどの二次災害に発展してしまうリスクが高まります。

メンテナンスが必要

耐震構造は地震の揺れに耐えられる力はありますが、大きな地震や繰り返しの揺れにさらされると徐々に耐震性が弱まるため、地震後はメンテナンスが必要です。また、耐震は人命を守るための最低限の基準であり、建物自体の価値を長期間保証するものではないので、その点を理解し対策を考えておくことが大切です。

まとめ

今回の記事では地震に強い家づくりサービスを提供するお家まるごと制震シェルターが、耐震住宅の基本概念や耐震構造のメリット、デメリットについて解説しました。地震の揺れに耐えるために建物自体を強化する耐震も大切ですが、自宅の耐震性を向上させたい方は、繰り返し起こる地震に備えられる「制震」がおすすめです。

お家まるごと制震シェルターが提供する「ダイナミックファスナー」は既存の筋かい金物の代わりに設置できる制震デバイスで、従来の工法と変わりなく設置でき、筋かいでの耐震性に加え、高い制震効果を発揮します。
地震に強い家づくりにご興味のある方は、ぜひお気軽にご相談ください。