地震による家の倒壊対策！原因とローンや修繕費の対応方法を解説します

地震は、日本において避けて通れない自然災害の一つです。そのため、地震に対する安全性について心配な方もいらっしゃるのではないでしょうか。特に、地震による家の倒壊は避けたいですよね。

今回は、マイホーム検討中の方や建て替えを検討される方へ、地震による家の倒壊のリスクや倒壊後に発生しうる費用、国の補償について地震に強い家づくりサービスを提供するお家まるごと制震シェルターが解説します。

地震による家の倒壊の主な原因と対策

凹凸など複雑な形状の家

築年数が古く旧耐震基準で建てられた家

地震大国の日本で築年数が古く、旧耐震基準で建てられた家となると、大小関わらず繰り返し起きてきた地震によって着実に家へダメージが蓄積されているはずです。

耐震対策が未熟なまま放置してしまうととても危険なので、定期的にメンテナンスをしたり、耐震診断･補強工事などで家の現状を知り備えることが重要です。

シロアリの被害がある家

国の調査によると、阪神淡路大震災や熊本大震災の際に倒壊した家の多くに木材の腐敗やシロアリの被害が見られました。シロアリは住宅の要である柱や土台部分の木材を食べることで家が脆くなり、建物倒壊の危険性を高めます。

さらに、シロアリ被害は地面から侵入するため土台付近など目に付かない箇所で発生しじわじわと進行していくので、目に見えるまで被害の実感が薄い場合もあり、解決を後回しになりがちです。

前兆として、床が浮き沈みしていたり、天井に変色がみられるなどの症状がある場合はシロアリがいる可能性が高いので早急に駆除しましょう。あわせて住宅全体の補修やリフォームも同時に行うと無駄がなく効率的なのでおすすめです。

地震で倒壊してしまったあとにかかる費用

地震の影響から家が倒壊した場合にかかる費用として、例えば「修繕費」や「住宅ローンの残債」があります。

修繕費について

住宅ローンは地震で倒壊してもそのまま残る

地震だけでなく、火災や台風などの自然災害によって住宅が倒壊した場合でも、住宅ローンの返済義務はそのまま残ります。そのため住宅を建て直したりローンを組むことになれば、二重の負担が生じてしまいます。

しかし、被災した住宅所有者を支援するための仕組みも存在します。「罹災証明書」を提出することで、返済の一時猶予を申し出ることができ、当面の返済負担を軽減できます。返済不能が確実である場合は、一定の要件を満たしていれば「自然災害による被災者の債務整理に関するガイドライン」に基づき、住宅ローン減免の相談を受けることもできます。

新たなローンを組む場合、その可否は現在のローン残高や収入に依存しますので、修繕で高額な費用が発生してしまう前に、前もって地震に強い家づくりを行いましょう。

地震保険の活用

内閣府によると、東日本大震災で全壊した住宅の新築費用が平均で約2,500万円と発表されています。
しかし、公助・共助で受け取れる金額は、国による補償（被災者生活再建支援金）や公的支援として受けられる義援金を合わせても、約400万円程度にとどまりました。そのため、地震保険の活用を検討する方は多いです。

これから家づくりを考える方は、地震保険や国の保障を頼りにするのではなく、自分自身で安全や経済的価値を守れるような家づくりをすることがなによりも大切です。

^※保険金額の上限は原則で建物5,000万円、家財1,000万円。

まとめ

地震への対策として地震保険等で備えることも大切ですが、根本的に「ダメージを残さない家づくりをすること」も大切です。「人命を守る」「財産を守る」「暮らしを守る」「家を守る」災害後も4つの安心を守るためににも、家の損傷を保険で補うのではなく、揺れ幅を抑制することで損傷しない家づくりを行いましょう。

お家まるごと制震シェルターの制震デバイス「ダイナミックファスナー」では、繰り返し起きる余震にも効果を発揮し、耐震と制震に備えた家づくりを実現します。家族を守るためにも今一度、自宅の耐震性と地震対策について考えてみてはいかがでしょうか。お困りの際はぜひ、お気軽にご相談ください。